2026年9月29日、玩具販売大手「トイザらス」が日本国内の店舗運営から撤退する方針であることが関係者取材で明らかになりました。
ディスカウントストア「ドン・キホーテ」を運営するパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（PPIH）が、国内の全約150店舗を買収する見通しであると、複数のメディアが報じてます。
8期連続の赤字、売上は15％減
神奈川県川崎市に本社をおく日本トイザらスは、官報に公告された決算によると2019年1月期から2025年12月期まで8期連続の最終赤字が続いていました。
直近の第37期（2025年12月期）は、売上高752億1,100万円（前期比約15％減）、営業損益は▲27億8,800万円、純損益は▲37億5,900万円。
前期の第36期（純損益▲69億200万円）と比べると赤字幅はほぼ半減したものの、売上そのものが大きく落ち込んでおり、抜本的な立て直しが必要な状況でした。
売上高: 885億400万円 → 752億1,100万円（約15%減）、営業利益: ▲56億3,300万円 → ▲27億8,800万円（赤字幅は約半分）、純利益: ▲69億200万円 → ▲37億5,900万円
note「M&A戦略ニュース」（官報決算公告をもとにした分析）
ドン・キホーテが買収へ
2026年9月30日、時事通信などが報道の詳細を伝えました。
「トイザらス」が日本での店舗運営から撤退する方針であることが30日、分かった。ディスカウント店「ドン・キホーテ」を運営するパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（PPIH）が買収する見通し。運営会社の日本トイザらす（川崎市）は現在、国内でトイザらすやベビー用品専門店「ベビーザらす」を計約150店舗展開している。PPIHは店舗などを含む国内事業を取得するとみられる。PPIHは取材に「当社から回答できることはない」としている。
従業員はアルバイトを含めて約6,000人です。
ドンキ側の狙いは「家族との接点」
ドン・キホーテとトイザらすの組み合わせについて、業界分析ではこう指摘されています。
ドン・キホーテは食品、日用品、化粧品、家電など幅広い商品を扱い、多様な顧客を集めてきました。一方、トイザらすには、子どもの誕生日やクリスマス、入園・入学といった節目に、家族が目的を持って訪れる強みがあります。仮にPPIHが店舗と顧客基盤を引き継げば、グループ内で家族連れとの接点を広げられます。玩具を買いに来た家族に食品や日用品も選んでもらう、あるいは普段ドン・キホーテを利用する顧客に新たな玩具・ベビー用品の売り場を知ってもらう。こうした買い回りを増やせるかが、買収の成果を左右します。
少子化だけが原因ではない
赤字の背景としては「少子化」「インターネット通販の拡大」がよく挙げられます。
しかし、子どもの数が過去最少である一方でおもちゃ市場自体は過去最高水準にあります。
トレーディングカードやホビーなど大人の購買層が拡大する一方、販売チャネルがネット通販や家電量販店などへ多様化したことが、専門店型の玩具小売を圧迫した要因とみられます。
ネットの反応
- ドンキとトイザらすなんて陳列やPOP真逆じゃん
- トイ・キホーテになるのかドンザらスになるのか… トイザらすってポケカのイベントもやったりしてたけど、どうなることやら
- 市場を破壊した企業が、その市場で勝ち続けるとは限らない。むしろ難しいのは、自分を成功させたモデルを、自分自身で壊せるか
- 個人的にドンキは「子供を連れていきたくない」という感覚が強いので、それを補完するような業態にしていけるなら、確かにいい案件
- 「おもちゃを買う」のではなく、「顧客との接点を買う」と考えると、見え方が変わりますよね
- トイザらスの広大な売り場にドン・キホーテの「エンタメ型・非計画購買ディレクション」が注入された時、店舗がどう再生するのか
- ドンキですが、ここにきていよいよ異業種の買収に乗り出しました。勢いは止まらなさそうです
（出典：X、Yahoo!リアルタイム検索まとめ、NewsPicks）
まとめ
日本トイザらスは1991年の1号店開業から2026年で35年が経ちます。
米国本国のToys”R”Usは2017年に経営破綻していますが、日本法人はそれとは別の事業体として存続してきました。
PPIHは過去にもスーパー「アピタ」を運営するユニーなど異業種の買収を重ねてきた実績があり、今回もその延長線上の動きとみられます。
昭和～平成世代ではトイザらスで誕生日プレゼントを選んだ思い出がある人も多いはず。
筆者もまだ売り場を歩いたときの楽しさを覚えています。