ソニー・インタラクティブエンタテインメントが、PS5本体の希望小売価格を4月2日より改定することを発表しました。
ディスクドライブ付きモデルは79,980円から97,980円に、デジタル・エディションは72,980円から89,980円に値上げされ、それぞれ1万7,000円〜1万8,000円の値上げとなります。
また、PS5 Proは119,980円から137,980円、PlayStation Portalは34,980円から39,980円に引き上げられます。
発売当時からどのくらい上がったのか？
なんと、今回の値上げによって、PS5の発売時からの値上がり幅は約4.3万円、率にすると約78%に達します。
2022年以降おおよそ1〜2年ごとに4回に渡って引き上げられており、一度も値下げは行われていません。
スーパーファミコン以降のゲーム機は「待っていれば安くなる」世の中でしたが、時代は大きく変わっています。
値上げの背景
SIEのグローバルマーケティング バイス・プレジデントIsabelle Tomatis氏による声明では、値上げの根拠として「世界的な厳しい経済環境の変化」を挙げられています。
ただし、関税、為替変動、半導体やメモリ価格の高騰といった具体的なコスト要因には一切触れておらず、「コミュニティーの皆さんへの影響を深く認識している」としたうえで、「高品質なゲーム体験を提供し続けるために必要な判断」だと位置づけています。
実態としては、AI需要の急増に伴う半導体メモリ関連のコスト増が価格に転嫁されたとの見方が有力で、PS5に搭載されているGDDR6やSSDなどメモリの値上げによるコスト高騰が直接の引き金になったとみられます。
過去の日本での値上げは円安が主因でしたが、今回は米国・欧州を含むグローバルでの改定であることが大きく異なる点です。
日本語専用デジタルエディションのみ対象外
今回の一斉値上げの中で唯一の例外となったのが、「PlayStation 5 デジタル・エディション 日本語専用」です。
こちらの希望小売価格は5万5,000円のまま据え置かれ、グローバルの価格改定の対象外となっています。
日本語専用モデルだけ相対的に買いやすい選択肢として残されたのが唯一の救いといえます。
但し、日本語専用モデルでは注意点があります。
利用できる本体言語はその名称通り日本語のみ。
さらに「国/地域」が「日本」のPlayStationアカウントでのみ使用可能となっており、日本のPlayStation Storeで入手したダウンロード版のPS5・対応PS4ゲームのみ動作する仕様となっています。
ゲームによっては表現規制の影響で、日本版と海外版で表現でゲーム内の表現等が異なる場合があります。
そんな時に通常版のPS5であれば海外版を購入して遊ぶ、といった回避策が取れるわけですが、日本語専用版ではそれができません。
今後はどうなっていく？
メモリ価格は最長で2030年まで高止まりするといわれており、今後もPS5の価格はメモリ価格に連動して継続的に値上げが行われる可能性があります。
PS5が値下がりすることは当面期待しにくい状況だと思われます。
PS6への影響
ソニーはPS3を2006年、PS4を7年後の2013年、さらに7年後にPS5を発売するという7年サイクルでPlayStationの新世代化を行ってきました。
業界ではPS5発売から7年が経過する2027年にPS6を投入するのではと予想され、リーク情報では、AMDと共同開発した新APU「Orion」を搭載し、CPUにZen 6、GPUにRDNA 5アーキテクチャーを採用することが明らかにされています。
PS5ベースモデルの3倍近い性能を発揮できるとも伝えられています。
ただし、いずれも公式発表ではなくリーク情報です。
特にPS6が噂通り大容量のメモリを搭載する場合、昨今のメモリ価格高騰を考慮すると本体価格が大幅に跳ね上がるのは間違いないでしょう。